虫歯などの一般的な治療では、途中で引っ越して通院先が変わっても、治療に問題が生じることはほとんどありません。

しかし矯正治療は、かかりつけの医師の監修のもと、2～3年ほど時間をかけることになるため、通院先を変えなければならなくなった場合は「その後の治療はどうすればいいのだろう」と悩ましい問題に直面することになります。

できるなら同じ歯科医院で矯正治療を続行するのが最善ですが、転勤などで遠方に引っ越しをせざるを得ないケースでは、なかなか通院を継続するのは難しいですよね。

そこで今回は、矯正治療中に引っ越してしまう場合の対応方法をご紹介したいと思います。

引っ越さなければならなくなり、矯正治療の歯科医院に通い続けることができなくなった場合は、すぐにかかりつけの医師に相談して、転居先の近くにある「通いやすい」歯科医院に紹介状とカルテを用意してもらいましょう。

ただし、転院先の歯科医院の治療実績や設備次第では、これまでと同じ矯正治療を行うことができるかどうかはわかりません。

その点については、かかりつけの医師が事前に調べてくれるとは思いますが、念のため確認をとっておくことをおすすめします。

治療していた歯科医院が「日本矯正歯科学会」の会員である場合、その規定に基づいて、費用の精算ないしは返金が行われることになります。

精算・返金については治療の経過具合によって異なりますので、かかりつけの医師に相談しましょう。

また、通っていた歯科医院が日本矯正歯科学会の会員ではなかった場合も、治療費の支払いについてすぐに相談してください。その歯科医院の定めた規定に則って処置が取られることになるはずです。

海外へ引っ越す場合もご安心ください。一般的に、歯の表側に矯正器具を装着している症例は、海外の歯科医院でも問題なく引き継ぎを行うことが可能です。

というのも、表側に器具をつける矯正治療は、世界的にもポピュラーな方法として多くの歯科医院で採用しているからです。

ただし、裏側矯正（舌側矯正）は専門的な治療であるため、転居先の海外の歯科医院では対応できないことがあります。

その場合は、いったん舌側矯正器具を取り外し、歯の表側に矯正器具を装着することになるかもしれません。

「転院前の歯科医院ですでに治療費は払い終わっているが、転院後の治療で追加費用は発生するの？」と不安を抱いている方もいることでしょう。

先述したように、治療費が払い終わっているにもかかわらず、転居で治療を中断せざるを得なくなった場合は、たいてい費用の一部払い戻しが行われることになります。

転院先の歯科医院で治療を再開する場合は、おそらく治療にかかった分だけ費用を請求されることになるでしょう。

たとえば「矯正器具での治療は済ませたが、保定期間に入る前に引っ越さなければならなくなった」という状況であれば、保定期間中の料金が返金され、転院後の歯科医院で新たに支払うことになると思われます。

矯正治療は、矯正から保定までがワンセットになっていますので、可能な限り、引っ越しても同じ歯科医院に通い続けるのが最善の方法です。

しかし遠方に引っ越さなければならず、どうしても通院継続が困難である場合は、かかりつけの医師に紹介状やカルテを用意してもらい、転院した歯科医院で治療を再開しましょう。